JTPグループは、海外ICTハイテク企業の日本市場参入を技術面から支援し、日本国内の企業のデジタルトランスフォーメーション（DX）を促進する多岐にわたるサービスを提供しています。同社は、教育ソリューション、ICTソリューション、西日本ソリューション、ライフサイエンスサービス、デジタルイノベーションの5つの事業セグメントを有しています。

教育ソリューション事業では、海外メーカーやサービスベンダーが日本市場へ参入する際に必要なエンドユーザー向け技術トレーニングや、ICTの最先端技術トレーニングを提供しています。また、人財コンサルティングサービスを通じて、スキルの棚卸しから不足するスキルを補う教育までのサイクルを総合的にコンサルティングしています。

ICTソリューション事業では、ICTシステムの設計、構築、運用、保守サービスを提供しており、西日本ソリューション事業では、西日本地域に特化したICTシステムの運用・保守サービスとライフサイエンスサービスを提供しています。

ライフサイエンスサービス事業では、ICTを応用した医療機器や化学分析装置の保守サービスや、海外医療機器メーカーの日本市場参入をサポートするコンサルティングサービスを行っています。このセグメントでは、ICT技術サービスを融合した独自のサービス提供も行っています。

デジタルイノベーション事業では、デジタルトランスフォーメーション時代の中核となるAI関連サービスやセキュリティサービスを提供しており、これらのサービスを通じて企業の競争力強化を支援しています。

以上のように、JTPグループは、教育からICT、ライフサイエンス、デジタルイノベーションに至るまで、幅広い事業セグメントを通じて、技術面から企業の成長と変革を支援しています。

JTPは、技術革新の果実を広く等しく享受することを目的とし、開かれた市場の形成と世界の格差是正に貢献することを経営方針としています。同社は、「Connect to the Future」をミッションに掲げ、技術を通じてお客様の未来を繋ぎ、国際ビジネス社会における日本市場の形成と国際的地位の向上を目指しています。

第3次中期経営計画では、2027年3月期に売上高92～100億円、営業利益7.1～10億円を目標とし、ROE（自己資本利益率）10%以上の維持を目指しています。これは、投資家による同社グループの経営方針や戦略の理解を深めるための取り組みの一環です。

中長期的な経営環境に対応するため、JTPは「知恵集約型」のビジネス形態への完全な転換を基本方針としています。2030年には、技術集団から事業変革とユーザー企業の自走を促す「業界随一のイネイブラー」となることを目指しています。

注力分野としては、DX（デジタルトランスフォーメーション）、セキュリティ、ライフサイエンス、次世代システム運用の4つを挙げています。これらの分野でのサービス拡充や新サービスの開発を通じ、顧客のDXを加速させることを目標としています。

また、人的資本の育成と環境整備にも注力し、2030年の目標達成に向けた基盤を強化しています。第2次中期経営計画期間中には、人的資本への投資総額として2.5億円を見込んでおり、事業で培った育成ノウハウを組み合わせることで、イネイブラー人財の育成を進めています。

このように、JTPは、技術革新を社会全体で享受するための市場形成と、国際社会への貢献を目指し、中期経営計画を通じて成長戦略を推進しています。