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1960年9月
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マクセル電気工業㈱として設立
(1964年１月に日立マクセル㈱に商号変更) |
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1961年2月
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日東電気工業㈱(現 日東電工㈱)から乾電池、磁気テープ部門が分離独立し、創業 |
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1968年9月
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向陽化工(子会社)を設立
(1981年９月にマクセル精器㈱に商号変更) |
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1969年8月
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Maxell Corporation of America(子会社)を設立 |
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1970年3月
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九州日立マクセル㈱(子会社)を設立 |
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1977年11月
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東京・大阪証券取引所株式市場第二部に上場 |
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1980年5月
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Maxell (U.K.) Ltd.(子会社)を設立
(1994年４月にMaxell Europe Ltd.に商号変更) |
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1980年9月
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東京・大阪証券取引所株式市場第一部に上場 |
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1985年5月
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マクセル精器㈱の八尾工場がマクセル北陸精器㈱(子会社)としてマクセル精器㈱から分離独立 |
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1986年1月
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㈱マクセル東京(子会社)を設立 |
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1987年9月
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㈱マクセル大阪(子会社)を設立 |
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1987年12月
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Maxell Asia, Ltd.(子会社)を設立
(2013年１月にHitachi Maxell Global Ltd.に商号変更。2017年９月にMaxell Asia, Ltd.に商号変更) |
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1989年4月
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㈱東伸精工に資本参加して子会社化 |
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1989年5月
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Maxell Electronics (Malaysia) Sdn. Bhd.(子会社)を設立 |
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1993年12月
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Maxell Asia (Singapore) Pte. Ltd.(子会社)を設立 |
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1995年7月
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㈱マクセル東京と㈱マクセル大阪が合併し、商号を㈱マクセル商事に変更 |
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1996年6月
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Wuxi Hitachi Maxell Co., Ltd.(子会社)を設立
(2017年９月にWuxi Maxell Energy Co., Ltd.に商号変更) |
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1997年10月
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Maxell (Shanghai) Trading Co., Ltd.(子会社)を設立 |
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1998年4月
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Maxell Taiwan, Ltd.(子会社)を設立 |
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1999年10月
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㈱長野光学研究所を全株式取得により子会社化 |
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2000年4月
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Maxell Latin America, S.A.(関連会社)を設立 |
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2006年1月
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㈱東伸精工の子会社Tohshin Precision (Malaysia) Sdn. Bhd.とMaxell Electronics (Malaysia) Sdn. Bhd.が合併し、商号をMaxell Tohshin (Malaysia) Sdn. Bhd.に変更 |
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2007年9月
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㈱スリオンテックを株式取得により子会社化
(2011年４月にマクセルスリオンテック㈱に商号変更) |
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2009年7月
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㈱東伸精工と㈱長野光学研究所が合併し、商号をマクセルファインテック㈱に変更 |
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2009年10月
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マクセル北陸精器㈱を吸収合併 |
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2010年3月
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㈱日立製作所による株式公開買付けと株式交換により同社の完全子会社となることに伴い、東京・大阪証券取引所株式市場における株式の上場廃止 |
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2010年4月
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㈱日立製作所が当社を完全子会社化 |
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2011年2月
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宇部興産㈱(現 UBE㈱)と合弁で、宇部マクセル㈱(関連会社)を設立 |
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2011年4月
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日立マクセルエナジー㈱を会社分割により新設し、当社の電池事業の一部を移管 |
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2012年4月
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マクセルファインテック㈱、マクセルスリオンテック㈱、九州日立マクセル㈱、マクセル精器㈱、㈱マクセル商事を吸収合併 |
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2012年5月
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Maxell (Shenzhen) Trading Co., Ltd.(子会社)を設立 |
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2013年1月
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日立マクセルエナジー㈱を吸収合併 |
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2013年5月
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マクセルスマートコミュニケーションズ㈱(子会社。2021年９月にマクセル㈱との吸収合併に伴い消滅)を設立 |
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2013年7月
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日立コンシューマエレクトロニクス㈱との吸収分割に伴い、㈱日立情映テック(2017年10月にマクセル情映テック㈱に商号変更。2020年４月にマクセルシステムテック㈱との吸収合併に伴い、マクセルフロンティア㈱に商号変更)及びHitachi Digital Products China Co., Ltd.(2018年１月にMaxell Digital Products China Co., Ltd.に商号変更)を子会社化 |
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2014年3月
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東京証券取引所市場第一部に再上場 |
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2016年6月
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監査等委員会設置会社に移行 |
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2017年4月
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持株会社体制への移行に向け、分割準備(承継)会社としてマクセル㈱(子会社。2021年10月に当社との吸収合併に伴い消滅)を設立 |
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2017年5月
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マクセルシステムテック㈱(2020年４月にマクセル情映テック㈱との吸収合併に伴い消滅)を株式取得により子会社化 |
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2017年10月
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グループ経営統括部門及び不動産管理部門が営む事業を除くすべての事業を分割承継会社であるマクセル㈱に承継。また日立マクセル㈱からマクセルホールディングス㈱に商号変更、本店所在地を大阪府茨木市から京都府乙訓郡大山崎町に移転し、持株会社体制に移行 |
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2018年6月
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㈱GSユアサの産業電池電源事業の一部である特機事業を譲受 |
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2018年10月
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㈱泉精器製作所(2019年４月にマクセルイズミ㈱に商号変更)を株式取得により子会社化、これに伴い同社子会社GANGQUAN PRECISION (SHENZHEN) CO., LTD.、他１社を子会社化 |
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2018年12月
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宇部興産㈱(現 UBE㈱)と合弁で、宇部マクセル京都㈱(子会社)を設立 |
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2019年1月
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クレハエラストマー㈱(2019年10月にマクセルクレハ㈱に商号変更)を株式取得により子会社化 |
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2020年4月
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マクセル情映テック㈱を存続会社、マクセルシステムテック㈱を消滅会社とする吸収合併に伴い、マクセル情映テック㈱は、マクセルフロンティア㈱に商号変更 |
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2021年9月
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マクセル㈱がマクセルスマートコミュニケーションズ㈱を吸収合併 |
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2021年10月
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マクセル㈱を吸収合併し、持株会社体制を解消。またマクセルホールディングス㈱からマクセル㈱に商号変更 |
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2022年4月
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東京証券取引所の市場区分の見直しに伴い、市場第一部からプライム市場に移行 |
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2023年4月
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㈱デンキョーグループホールディングスとの資本業務提携契約及び同社の子会社である㈱電響社との販売総代理店契約に基づき当社の国内コンシューマー製品販売事業に係る機能を移管 |
