日本電産が4月21日、2022年3月期本決算を発表。売上高は前年比18.5%増の1兆9,182億円、営業利益は7.2%増の1,711億円と過去最高を更新。創業者・永守重信氏のCEO復帰と「ニデック」への社名変更も発表した。

家電・商業・産業用製品が31％増の7,866億円と大幅増収。家電向けコンプレッサーや空調機器向けモーターなどが好調だった。機器装置製品も43％増の2156億円。5G需要が旺盛な半導体検査装置や新規参入した工作機械が貢献した。

半導体不足と材料高騰に対応し、構造改革「WPR4」を断行し、原価改善・固定費の適正化を徹底。増収効果と合わせ、営業利益、純益ともに過去最高を更新した。

5月1日付で永守CEOを関潤氏（現CEO）がCOOとして支える新体制に。「日本電産本来のスピード感のある経営を行い、2030年売上10兆円の実現をより強固なものにするべく邁進していく」という。社名はグループのブランド名と統一する。

2023年3月期は売上高2兆1,000億円（9.5%増）、営業利益2,100億円（22.5%増）を予想。重点領域の1つがEV駆動モーターシステム「E-Axle」など車載事業だ。2022年3月期に4,176億円だった売上高を、今後3年で1兆3,000億円に育てる強気の計画。2026年3月期には全社売上高4兆円を目指す。