消費トレンドに構造的変化
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米国の大手家電量販店「Best Buy」が引き続き好調だ。
8月24日に発表された2021年5〜7月期決算で、売上高は118億ドル(前年比20%増)、営業利益は8億ドル(同40%増)となった。
前年からの反動もある。前年同期はパンデミックの広がりにより、カーブサイドピックアップや予約入店といった制限が四半期の半分ほど加えられた。
一方、2年前と比べても売上高が24%増、営業利益は2倍以上になった。年間の売上予想も前年比9〜11%増に上方修正した(前回発表は3〜6%増)。
CEOのコリー・バリーは「電化製品の需要に劇的で構造的な拡大が見られる」とコメント。背景にあるのが、在宅勤務の広がりとストリーミングTVの普及だ。
国内売上高は110億ドルで、そのうち34.9億ドル(前年比28%減)がオンライン。前年のオンライン比率は53.1%にものぼったが、直近では31.7%となった。
米国ではいわゆる「リベンジ消費」が話題だ。デルタ株が蔓延しても勢いはとまらず、スーパーから百貨店まで多くの業態が力強い消費に後押しされている。