ウォルト・ディズニー社が5月13日、2021年1〜3月期決算を発表。売上高は前年比13％減の156億ドル、営業利益は同じく17％増の12.3億ドルとなった。

前四半期の営業利益は4,600万ドル、その前は2四半期連続で赤字だった。CEOのボブ・チャペックは各事業での復調と、長期成長に向けた進捗をアピールする。

目覚ましいのは動画配信サービスの成長だ。2019年11月にスタートした「Disney+」は、開始から1年強で1億人の大台を突破。ESPN+やHuluも続伸し、合計では1.59億人となった。

拡大の一因には、2020年4月にインドで開始した『Disney+ Hotstar』がある。9月にはインドネシアでも展開。新興国での平均月額単価は著しく低く、Disney+全体のは3.99ドル（前年同期は5.63ドル）に続落した。

動画配信サービスなどDtoC部門の売上高は約40億ドル（前年比59%増）に拡大。営業損失は2.9億ドルと、前年の8.1億ドルから著しく改善している。

テーマパーク部門は前年比44％減収の31.7億ドルで、DtoC部門と売上が逆転。営業損失は4.1億ドルと赤字が続く。特に米国では、ワクチン普及による今後の再開・復調が期待される。