コロナ禍の打撃を受けた2020年度から一転し、2021年度は実店舗の出店が増えている。

Coresight Reserchによると、米小売企業による年初からの累計出店数は3199店と閉店数（2548店）を大幅に上回る。昨年度は出店が3298店、閉店が8953店だった。

けん引するのはディスカウント業態だ。 日用品の低価格販売を売りにするダラー・ゼネラルは3月18日、2021年度に1050店をオープンすると発表。昨年末の店舗数（1万7177店）から6％の増加となる。

オフプライスデパートのバーリントンは100店の出店を計画。昨年3月には「配送費負担などを踏まえると割に合わない」（マイケル・オサリバンCEO）としてECサイトを閉鎖した。 代わりに、小型店の出店を成長の軸に据える。

5ドル以下で商品を販売する「ファイブ・ビロウ」は170〜180店を開く。あわせて物流センターも拡充する方針だ。

コロナ禍で節約志向が強まるなか、低価格業態は好調が続く。不振企業の店舗撤退で割安物件が出回っている今こそ攻勢を仕掛ける好機とも言える。